第1問は仕訳問題が5問出題されます。仕訳は簿記の基本中の基本ですので、ここでは１問も落とさない心づもりでいきましょう。

よく出される問題には、商品売買に関する問題と固定資産に関する問題があります。

商品売買に関する問題では、商品の売上と仕入、そして代金の決済方法に関する仕訳を解答します。
使用する勘定科目は、

売上－現金、売掛金、当座預金、受取手形、前受金
仕入－現金、買掛金、当座預金、支払手形、前払金

これらの組み合わせで仕訳を作成します。

代金の決済方法が複数あるので、問題文をよく読んで勘定科目と金額を正確に判断できるかがポイントになります。しかし出題パターンはある程度決まっていますので、学習の初期段階で繰り返し練習し、確実に解答できるようにしておきましょう。

固定資産に関する問題は、固定資産を購入したときと売却したときの仕訳が出題されます。
購入については商品の仕入とあまり変わらないので、それほど難しくはありませんが、売却のほうは「減価償却」の処理がからんできますので、難易度は高くなります。減価償却は第３問や第５問にも登場する処理ですので、時間をかけて繰り返し練習し、しっかり理解しておきましょう。

なお、仕訳で使用する勘定科目は問題文で指定されているので、必ずその中から適当な勘定科目を選んでください。それ以外の勘定科目を記入すると誤答になりますので、くれぐれも注意しましょう。

それでは実際にどのような問題が出されるのか、以下の仕訳例によって説明しましょう。

商品売買に関する問題

例：A商店に商品200,000円を売り上げ、代金は先方振り出しの約束手形で受け取った。

借　　　方				貸　　　方
（受取手形）	200,000			（売上）	200,000

もっともシンプルな問題です。「売り上げ」「約束手形」など、問題文の中にはっきりヒントが出ていますね。「あれ、「売上」は借方だっけ？貸方だっけ？」などとまごついていては、これ以降の問題に歯が立ちません。一読して「瞬間解答」できるように、勘定科目の理解を深めておきましょう。

例：B商店から商品500,000円を仕入れ、代金のうち200,000円は注文時に支払った手付金と相殺し、残額は掛けとした。
　　

借　　　方				貸　　　方
(仕入）	500,000			（前払金）	200,000
				（手形売却損）	300,000

これも問題文の「仕入れ」と「掛け」で、「仕入」「買掛金」は瞬間解答できますね。少し応用を効かせたのが「前払金」ですが、「使用する勘定科目群」に出ていますので、うろ覚えでも大丈夫。ただし問題文からうっかり「手付金」などと書かないようにしましょう。

例：C商店から商品400,000円を仕入れ、代金は小切手を振り出して支払った。ただし、当座預金の残高は350,000円であったが、大手町銀行と当座借越契約を結んでおり、借越限度額は300,000円である。なお、引取運賃10,000円は現金で支払った。

借　　　方				貸　　　方
（仕入）	410,000			（当座預金）	350,000
（手形売却損）	1,000			(当座借越)	50,000
				(現金)	10,000

「当座借越」という勘定科目が出てきました。これは支払うべき小切手や手形の決済金額が当座預金の残高を超えても、銀行と取り決めた極度額までは自動的に、しかも返済日も利息も設けずに貸し付けてくれるありがたい制度です。
なお、その後当座預金に入金があった場合は、以下のようにまず「当座借越」の返済に充当され、余った分が「当座預金」に入金されることになります。併せて覚えておくとよいでしょう。

例：D商店に商品250,000円を売り上げ、代金は小切手で受け取り、ただちに当座預金に預け入れた。

借　　　方				貸　　　方
（当座借越）	50,000			（売上）	250,000
（当座預金）	200,000

固定資産に関する問題
まず購入時の仕訳から見てみましょう。
例：事務用のパソコン2台（@150,000円）を購入し、代金のうち200,000円は小切手を振り出して支払い、残額は月末に支払うこととした。なお、購入にかかる手数料10,000円は現金で支払った。

借　　　方				貸　　　方
（備品）	310,000			（当座預金）	200,000
				(未払金)	100,000
				(現金)	10,000

購入時の仕訳は、商品売買の仕入の仕訳とよく似ていますね。「仕入」勘定が「備品」または「車両運搬具」、「建物」勘定に、「買掛金」勘定が「未払金」勘定に変わっただけです。
注意点としては、購入にかかる手数料を固定資産の取得原価に含めることが挙げられます。商品の仕入でも、手数料は仕入代金に含めるので、やはりそっくりですね。

次に売却時の仕訳です。
例：平成21年11月30日に営業用自動車1台（取得日：平成18年4月1日、取得原価：200,000円）を50,000円で売却し、代金は小切手で受け取った。
減価償却方法：定額法、耐用年数：5年、残存価額：取得原価の10%、記帳方法：間接法、決算日：3月31日、会計期間：1年間

この問題では決算日が3月31日ですので、取得日から前期決算（平成18年4月～平成21年3月）までの3年間の減価償却は終わっています。そこで売却時には、平成21年4月から11月30日までの8か月分の減価償却を行う必要があります。これは、「固定資産の売却時における価値がいくらなのか」を計算するためです。

解答を示すと以下のようになりますが、大事なのはやはり減価償却の処理の仕方です。第３問や第５問にも出題されるポイントですので、お手持ちの教材などで徹底的にマスターするようにしてください。

借　　　方				貸　　　方
（車両運搬具減価償却累計額）	132,000			（車両運搬具）	200,000
（現金）	50,000
（固定資産売却損）	18,000