備考:決算整理仕訳の解説(減価償却費)

「精算表の記入方法(2)」の決算整理仕訳についての解説、今回は、

(3)備品について定額法により減価償却費を行う。耐用年数は6年、残存価額は取得減価の10%である。

を説明したいと思います。



この問題は、定額法により減価償却費を計算し、決算整理仕訳を行っていく問題ですね。

定額法とは、毎期、一定の決まった金額の減価償却費を計上する方法です。



定額法による減価償却費の計算方法は、次のようになります。



この公式さえ理解してしまえば、あとは数値を当てはめていくだけなので、それほど難しくはありません。


減価償却費を求める方法は、いろいろあるのですが、日商簿記3級の試験では定額法で計算をします。


ただし、問題を見ただけでは、取得原価の値がわかりませんよね。取得原価は、精算表の試算表欄の備品及び建物の金額が取得原価になります。

今回の問題では、備品についてのみ使用しますので、取得原価は、「14,000」円になります。



取得原価がわかりましたので、減価償却費を求めてみましょう。



1年分の減価償却費は、2,100円ということがわかりましたね。



ここまでくれば、あとは、仕訳をするだけなのですが、減価償却費の記帳方法には、「直接法」と「間接法」 という2種類の方法があるのでいずれかの方法で仕訳を行います。




<直 接 法>

直接法とは、減価償却費を建物や備品などの固定資産の勘定から直接減少させていく方法で、 減価償却費勘定という費用の勘定を借方に記述します。仕訳は次のようになります。 

 

借     方      貸     方
(減価償却費) XXXXXX (備品および建物) XXXXXX

 


<間 接 法>

間接法とは,減価償却費を固定資産から直接減少させていくのではなく、減価償却累計額という資産のマイナス勘定を借方に記入し、 間接的に固定資産から減少する方法です。仕訳は次のようになります。

 

借     方      貸     方
(減価償却費) XXXXXX (減価償却累計額) XXXXXX

 



今回は、直接法と間接法のどちらの方法で減価償却するのかというと、精算表の試算表欄を見てください。

備品減価償却累計額という勘定科目がありますよね。ということは、間接法で減価償却をしているということがわかりますよね。

よって、決算整理仕訳は次のようになります。

 

借    方 貸    方
(減価償却費) 2,100 (備品減価償却累計額) 2,100

 

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2006年03月09日 21:21

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