えんぴつや消しゴムなどの消耗品は、使いきってしまえば価値がなくなりますよね。しかし、建物や車両、備品などの固定資産は、 時間の経過や使うことによって古くなっていき、すこしづつ価値が減少していきます。

例えば、昨年、20,000円で購入した携帯電話が、 今年になっても20,000円で引き取ってくれるかといったらそんなわけないですよね。 これは、使ったり、 時間の経過と共に古くなったりしたことで、価値が減少したからです。この様に価値が減少することを 「減価（げんか）」といいます。（「原価」 ではないので字を間違えないように気をつけてくださいね）

簿記では、この減価を帳簿上で明らかにするために、価値の減少分を金額に表して決算時に費用として計上します。 難しい説明になってしまいましたが、つまり、決算時に建物や車両、備品などについて減少した価値を計算して金額に換算し、 引いていくという手続きを行います。

例えば、100万円の建物があったとします。決算になり、ある特殊な計算をしてこの建物の減少した価値を金額で表しました。 この計算結果が2万円だとしたら、この建物の価値は2万円減少したということになります。（この時の２万円は、 費用になります。）

そして、この建物の現在の価値は98万円になったということを帳簿に記録します。

このように、固定資産の価値の減少を帳簿に反映させる手続きを「減価償却 （げんかしょうきゃく）」といいます。そして、減価償却により計上された費用、 先ほどの例でいうと2万円のことを「減価償却費（げんかしょうきゃくひ） 」といいます。

先ほど、特殊な計算方法で減価償却費を求めるといいましたが、この計算方法には、一般的に定額法（ていがくほう）と定率法（ていりつほう）という２種類の計算方法があります。

この内、日商簿記３級では定額法で減価償却費を計算します。

定額法とは、毎年同じ額の減価償却費を計上する方法です。

先ほどの例でいうと、建物の金額が100万円で、今年の減価償却費が2万円でした。そうすると建物の金額は98万円になりました。 来年の決算になりました。定額法なので減価償却費は同じ2万円です。そうすると建物の金額は96万円になりました。その次の年は・・・ というように、毎年同じ額の減価償却費が計上されていく方法です。

それでは、定額法の公式を見ていきたいと思います。

なにやらまた、難しい言葉がでてきましたね。

まずは、これらの用語について説明したいと思います。

取得原価
取得原価とは、 購入価格に購入手数料または売買手数料などの付随費用を含めた金額のことで、固定資産を取得するのに支払った金額のことです。

耐用年数
耐用年数とは、固定資産が何年間使用できるかを予想した使用可能な年数をいいます。
使用可能な年数といいましたが、ここでいう、耐用年数は、あくまでも減価償却の期間を明確にするための法的な考え方であり、 耐用年数が到来したからといって、建物や車両が使用できなくなるということではないので注意してください。 簿記の試験では耐用年数は問題に記載されていますので、これらの意味を覚える必要はないので安心してください。

残存価額
残存価額とは、耐用年数が過ぎた後に売却したらいくらで売却できるかという金額のことです。
耐用年数が過ぎたからといって、価値が０（ゼロ）になるわけでなく、ある程度の金額で売却できるくらいの価値が残ります。 この金額を残存価額といい、通常は取得価額の10%とするのが一般的です。

試験問題では、取得原価に対して何％（１０％や５％など）、もしくは金額で与えられてますのであまり深く考えなくても大丈夫です。

では、定額法を使って減価償却費を求めてみましょう。

決算（年１回）にあたり、当期の期首に購入した備品（取得原価 25,000円、耐用年数5年、 残存価額は取得原価の10%）について、定額法で減価償却を行った。

では、もう１問解いてみましょう。

備品ついて以下の条件により定額法で減価償却費を計上する。

取得原価：50,000　耐用年数：6年　残存価額：取得原価の10%

試験問題では、このように耐用年数や取得原価の値は記載されています。 後は定額法の公式に当てはめて計算すればよいのでそれ程難しくはないと思います。

つぎのページからは、減価償却費の仕訳を学習していきす。 減価償却費を求めることも必要になってくるので計算ができるようにしておいてくださいね。